無題 
(動画からです。)


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:2016/09/20(火) 10:04:57.32 ID:
※ 動画あり
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<アンカー>
ご存知の通り政府の対応は相変らず足踏みです。このように地震が起きた時、普通は重要な情報と共に発表されるのが震源の深さです。昨日(19日)、余震について気象庁は震源の深さを14kmと一旦出しました。しかし1週間前のマグニチュード5.8の本震について気象庁は未だに公式発表はしておらず、非公式的に15kmと言っています。 ところがこれに対し、日本の気象庁が詳細な分析を通じて震源の深さを36kmと発表しました。国内の分析と約20kmの違いがあります。

イ・サンファ記者です。

<記者>
日本の気象庁は去る12日、慶州地震発生の2分後に本震の震源の深さを10kmと発表しました。

韓国地質資源研究院は1時間後に12kmと発表して、(韓国)気象庁は15kmという非公式の数値を出しました。

その後日本の気象庁は詳細な分析結果を出し、震源の深さを36kmに公式修正しました。

地震の初期の通信障害などで、収集できていなかったデータまで反映したとの事です。

既存の国内外の発表と20km以上の違いを置いて議論が熱くなっています。

震源の深さは地中の地層の密度と、測定された地震波の様相を反映して計算します。

国内(韓国)の学者は震源と測定網の距離を計算すれば、韓国側の資料がより正確であるという意見が多いです。

<ソン・ムン教授(釜山大学地質環境科学科)>
「我が国が一番近い観測所を持っているため、最も正しいという可能性が高いのは当たっています」

一方、地震測定網の数や地層の調査のノーハウは日本が先行していて、無視できないという意見も多いです。

日本側の分析が合っている場合、今回の地震が通常的な深さで起きていれば、今よりもより大きな被害が発生しただろうという分析ができます。

jcbtのイ・サンファでした。

ソース:NAVER/jcbt(韓国語)
http://news.naver.com/main/read.nhn?mode=LSD&mid=shm&sid1=102&oid=437&aid=0000131691